エペリゾン塩酸塩錠50mg「KO」

国: 日本

言語: 日本語

ソース: すりの適正使用協議会 RAD-AR Council, Japan

有効成分:

エペリゾン塩酸塩

から入手可能:

寿製薬株式会社

INN（国際名）:

Eperisone hydrochloride

医薬品形態:

白色の錠剤、直径7.1mm、厚さ3.4mm

投与経路:

内服剤

適応症:

骨格筋の緊張亢進を緩和し、血管を拡張して筋血流を増やすことにより、肩こり、頸部痛、頭痛、腰痛、手足のつっぱりやこわばりなどの筋緊張にともなう症状を改善します。
通常、頸肩腕症候群、肩関節周囲炎、腰痛症や痙性麻痺の治療に用いられます。

製品概要:

英語の製品名 ; シート記載: （表）エペリゾン塩酸塩錠50mg「KO」、KTB-21、50mg
（裏）Eperisone Hydrochloride Tablets 50mg「KO」、エペリゾン塩酸塩、50mg、筋緊張改善剤

情報リーフレット

くすりのしおり
内服剤
2021
年
04
月作成
薬には効果（ベネフィット）だけでなく副作用（リスク）があります。副作用をなるべく抑え、効果を最大
限に引き出すことが大切です。そのために、この薬を使用される患者さんの理解と協力が必要です。
製品名:エペリゾン塩酸塩錠 50MG「KO」
主成分:
エペリゾン塩酸塩
(Eperisone hydrochloride)
剤形:
白色の錠剤、直径
7.1mm
、厚さ
3.4mm
シート記載など:
（表）エペリゾン塩酸塩錠
50mg
「
KO
」、
KTB-21
、
50mg
（裏）
Eperisone Hydrochloride Tablets 50mg
「
KO
」、エペリ
ゾン塩酸塩、
50mg
、筋緊張改善剤
この薬の作用と効果について
骨格筋の緊張亢進を緩和し、血管を拡張して筋血流を増やすことにより、肩こり、頸部痛、頭痛、腰痛、
手足のつっぱりやこわばりなどの筋緊張にともなう症状を改善します。
通常、頸肩腕症候群、肩関節周囲炎、腰痛症や痙性麻痺の治療に用いられます。
次のような方は注意が必要な場合があります。必ず担当の医師や薬剤師に伝えてください。
・以前に薬や食べ物で、かゆみ、発疹などのアレルギー症状が出たことがある。肝臓が悪い。
・妊娠または授乳中
・他に薬などを使っている（お互いに作用を強めたり、弱めたりする可能性もありますので、他に使用中
の一般用医薬品や食品も含めて注意してください）。
用法・用量（この薬の使い方）
・あなたの用法・用量は((　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　:
医療担当者記入
))
・通常、成人は
1
回
1
錠（主成分として
50mg
）を
1
日
3
回食後に服用しますが、年齢・症状により適宜
増減されます。必ず指示された服用方法に従ってください。
・飲み忘れた場合は、気がついた

製品の特徴

− 1 −
2023 年９月改訂（第 1 版）
日本標準商品分類番号
871249
承認番号 30200AMX00545000
販売開始
1990 年 10 月
貯　　法： 室温保存
有効期間： ３年
注）注意 - 医師等の処方箋により使用すること
筋緊張改善剤
処方箋医薬品
注）
2. 禁忌（次の患者には投与しないこと）
2.1　本剤の成分に対し過敏症の既往歴のある患者
3. 組成・性状
3.1　組成
販売名
エペリゾン塩酸塩錠 50 ㎎「KO」
有効成分 1 錠中 日局エペリゾン塩酸塩 50 ㎎
添加剤
リン酸二水素カルシウム、クエン酸カルシウム、
ヒドロキシプロピルセルロース、ステアリン酸
マグネシウム、ステアリン酸、アミノアルキル
メタアクリレートコポリマー E、タルク
3.2　製剤の性状
販売名
エペリゾン塩酸塩錠 50 ㎎「KO」
色調
白色
剤形
フィルムコート錠
外形
表面
裏面
側面
2
1
K
T
B
直径（㎜）
7.1
厚さ（㎜）
3.4
質量（㎎）
126
識別コード
KTB21
4. 効能又は効果
○下記疾患による筋緊張状態の改善
頸肩腕症候群、肩関節周囲炎、腰痛症
○下記疾患による痙性麻痺
脳血管障害、痙性脊髄麻痺、頸部脊椎症、術後後遺症（脳・
脊髄腫瘍を含む）、外傷後遺症（脊髄損傷、頭部外傷）、
筋萎縮性側索硬化症、脳性小児麻痺、脊髄小脳変性症、
脊髄血管障害、スモン（SMON）、その他の脳脊髄疾患
6. 用法及び用量
通常成人には 1 日量として 3
錠（エペリゾン塩酸塩と
して 150 ㎎）を 3 回に分けて食後に経口投与する。
なお、年齢、症状により適宜増減する。
8. 重要な基本的注意
本剤投与中に脱力感、ふらつき、眠気等が発現すること
があるので、その場合には減量又は休薬すること。なお、
本剤投与中の患者には自動車の運転など危険を伴う機械
の操作には従事させな�